ソーシャルインパクト > 卓越したオペレーション
卓越したオペレーション
QHSE方針
当社は安全をすべての基盤とみなし、安全な工程と行動の実現に取り組んでいます。インシデントのない安定したオペレーションは、当社製品を提供するうえで不可欠だからです。従業員、請負業者、環境および拠点周辺の地域社会を当社の責任範囲と考えています。
健康と安全に対する当社の取り組み方は、品質・衛生・安全・環境（QHSE）方針にまとめられています。
安全性や信頼性、耐久性だけでなく、お客さまとの間で合意した仕様を満たす製品をお届けします。
法令や規制の遵守は事業運営の基本です。
QHSEシステムを通じて、事前にリスクを特定・管理するとともに、経験から学ぶことで継続的に改善します。
安全性を向上させる2つのプログラム 安全性の向上を目指して、「Safety First（安全第一）」と「Zero Leakage（漏洩ゼロ）」の2つの取り組みを継続的に実施しています。
2022年に始まった「Safety First（安全第一）」プログラムは、すべての拠点において安全意識を高めて協力を促すことを目的としています。2024年は、安全教育への参加率の向上、対象グループの絞り込み、研修データからのより明確な気づきの獲得に注力しました。次の段階として、研修の有効性を評価する予定です。 このプログラムでは、日々の活動を安全にすることを重要ポイントとしています。従業員は、各自が主体的に安全に取り組むことを期待されています。安全は、日々の仕事に追加される要素でなく、どの様に働くかのルーチンとして扱われています。危険な状況を防ぐために、リスクを認識し先を見越して行動することが奨励されています。
「Zero Leakage」プログラムは、2023年に開始され、機器や設備からの化学物質やガス漏れを防ぐことに重点を置き、プロセス安全を強化することを目的としています。この取り組みでは、化学物質の一滴の漏れさえも漏洩と判断します。今年は、工程の立ち上げと停止の際に発生する漏出対策に重点を置きました。あるシフトのメンバーが工程を停止する際の作業マニュアルを作成し、別のシフトのメンバーがそれを確認するという方法を導入しました。これにより、より効率的にノウハウを共有できるようになりました。
2024年の健康・安全に関するデータ 以下の指標について毎年報告しています。
総労働災害発生率（TRR） 100万労働時間あたりに記録された労働災害・疾病の総数です。
休業災害（LTI）度数率 100万労働時間あたりの休業災害（LTI）の発生率です。
疾病率（IR） 1年間に会社の全従業員の中で労働関連の疾病が発生した頻度または確率です。
2023年と比較して2024年は、TRRが6.8から3.9に減少、LTIが1.5から0.9に改善、 疾病発生率が7.7から７.0に低下しました。
バイタリティ月間
2024年9月は従業員のウェルビーイング向上を支援することを目指した「バイタリティ月間」として、スポーツセッションや健康的なワークライフバランスの維持について学ぶウェビナーなどを開催しました。これらのアクティビティは交代勤務者を含む全員が参加でき、職場内外で健康をサポートする行動が浸透することを目指しています。
ソーシャルインパクト > インテグリティ（誠実さ）と倫理的な行動のために
インテグリティ（誠実さ）と倫理的な行動のために
この1年間、行動規範の24の章を指針として、インテグリティ（誠実さ）と倫理的な行動に対する取り組みを強化し続けました。 10月の「倫理月間」では、正確な記録と公正な開示、公正で透明な取引、安全な職場文化などの主要な原則に焦点を当てました。さまざまなディスカッションや Inspiration Booster（インスピレーションブースター)などの実施により、従業員の積極的な参加が促され、職場のジレンマについて振り返り失敗から学ぶことが奨励されました。
2023年に導入した「Integrity and Ethics Policy（インテグリティと倫理的行動ポリシー）」と「Sustainable Procurement Policy（持続可能な調達ポリシー）」を基盤として、2024年には「Speak Up Policy（スピークアップポリシー）」を導入しました。このポリシーでは、懸念を提起するタイミングと方法を概説しています。必ずしも対話ができるとは限らないことを認識しつつも、オープンな対話の必要性を強調しています。また、人事のビジネスパートナーやカウンセラー、倫理委員会、苦情委員会、スピークアップシステムなど利用可能な報告手段についても説明しています。さらに、懸念を提起した際にはどのように対応がなされるか、また関係者の権利についてなど、声を上げた従業員が仕組みから期待できることを、明確に記載しています。
学習プログラムでは引き続き、必須、および役割ごとの研修を実施しました。行動規範と情報セキュリティについて学ぶeラーニングは全従業員に受講が義務付けられていますが、輸出管理、競争法、贈収賄防止などがテーマの研修は対象者が受講しました。情報セキュリティの取り組み強化を目指し、2024年はフィッシング詐欺に対する意識向上キャンペーンも開始・実施しました。
Sandra Gaarenstroom
Learning & Development Manager
「必須と定めた研修の参加率は約90%に向上しました。今後も改善に取り組んでいきます。」
2024年6月、「Integrity & Ethics Report（インテグリティと倫理に関する報告書）」と題した年次報告書を当社の取締役会に提出し、報告された懸念事項の概要、社会的安全性に関する気づきのほか、各種のポリシーを行動に移すために必要な取組などを報告しました。
社内のオープンなコミュニケーションを促進するため、当社は労使協議会や労働組合などの従業員組織と強固な協力関係を維持しています。また、経営幹部による講演や各拠点でのディスカッションなど、非公式の交流機会も設けています。さらに、年次のエンゲージメント調査や人事評価サイクルにおいて、従業員からの書面によるフィードバックも収集しています。
ソーシャルインパクト > ダイバーシティとインクルージョン
ダイバーシティとインクルージョン
当社は、「イノベーションは、互いを尊重しあうインクルーシブな環境において生まれる」と考えています。すべての従業員が「自分はこの組織の一員であり、有意義な仕事ができるようサポートされている」と感じる職場を育むことを目標にしています。幅広い視点をもてる空間を作ることで、持続可能なエネルギーへの転換や、持続可能な材料の開発に向けた取り組みを強化することを目指しています。
当社の価値観であるPURE、すなわちPassion（熱意）、Unity（結束）、Respect（尊重）、Excellence（卓越性）を実践する中で 以下に取り組んでいます。
1. 私たちは、さまざまな文化的背景、年齢、外見、経験、考え方を反映したチームを構築します。
2. 私たちは、オープンなコミュニケーションを奨励し、個々の意見を認識し、日々のやり取りで互いを尊重することを通じて、従業員が貢献する機会を創出します。
3. 私たちは、生産とリーダー層など女性従業員が少ない分野において、女性の参加を増やすための対策を推進します。
３つめの取り組みの例としては、グローバルなリーダーとして活躍する女性のための「Teijin Aramid Female Leadership Network」の立ち上げがあげられます。その一環として「Teijin Aramid Women’s Network」のセッションを複数の拠点で開催し、女性従業員がつながり支え合うことができるネットワーク作りが行われています。
これらのセッションでは、ダイバーシティとインクルージョンの意味、男性が多い環境で女性が経験する可能性のある困難や、よりインクルーシブで、ジェンダーやバックグラウンドに関わらず貢献し成長できる職場を実現するためのアクションについて議論しました。
当社の管理職に占める女性の割合は年々増え続け、2024年には10%を超えました。リーダー層におけるジェンダー多様性の向上に取り組んだ成果です。達成すべきことはまだまだありますが、リーダーシップ開発プログラムやメンターシップを通じて、インクルーシブでバランスの取れた組織文化の構築へ向け、積極的に取り組んでいます。
国際女性デー
2024年には、化学業界におけるジェンダー平等に注文してもらうため、国際女性デーを祝いました。当社は、引き続きインクルージョンを推進し、ジェンダーや文化、人生体験の多様性を高めるための基盤としていきます。
引き続き、従業員と意思決定層における女性従業員数を増やすことに取り組み、より多様でレジリエントな組織を作るという目標の達成に向けて努力しています。
ヤングテイジン・ネットワーク
ヤングテイジンは、当社の若手従業員によって設立された、能力開発支援と共創のための組織です。2024年には、Young Professionals Program（ヤングプロフェッショナルズ・プログラム）などのセッションが開催されました。若手従業員の成長を後押しするため、当社の学習＆能力開発部門の協力のもと、1年半におよぶ研修プログラムが策定されました。
ソーシャルインパクト > 地域の遺産を守るボランティア活動
地域の遺産を守るボランティア活動
2024年10月、情報管理チームのメンバーは、オランダヘルダーラント州のヴェルプにある歴史的な墓地でのボランティア活動に参加しました。一丸となって墓地を整備し、地域の遺産の保全に貢献しました。 現地のスタッフによるガイドツアーの後、当社のメンバーは樹木の剪定、フェンスの塗装、記念碑の清掃、墓地の整備といった作業を行いました。この活動は職場外で協力する機会となり、参加者は共通の目的へ向けて取り組むことの重要性を深く理解することができました。
